2025年4月18日更新

2024年度（令和6年度）公立図書館における電子図書館サービスに関する実態調査報告書

全国公共図書館協議会では、2023年度から2025年度までの3か年計画で、公立図書館における電子図書館サービスに関する調査研究に取り組んでいます。
近年、情報通信技術は大きな進歩を続けており、公立図書館においても、紙媒体の資料のみならず電子媒体による情報提供が行われてきています。
全国公共図書館協議会では、2001年度・2002年度に「公立図書館における電子図書館のサービスと課題に関する調査」を実施しました。以後、各年度の調査・研究事業において電子媒体の資料について個別に触れていることもありますが、全般的な状況についてまとまった調査は実施しておりませんでした。
そこで、近年の状況を踏まえ、調査・研究事業の一環として2023年度から2025年度までの3か年で「公立図書館における電子図書館サービス」について調査研究に取り組むこととしました。初年度目である2023年度は調査票の作成を、2年度目である2024年度は全国の公立図書館を対象に実態調査を実施し、その調査結果を報告書にまとめました。
この報告書では、集計結果を図表等にまとめ、簡単な解説を付しています。今後、デジタルアーカイブや電子書籍サービスを含めた電子図書館サービスや情報アクセスの向上を考える基礎資料としてご活用いただき、各図書館での運営の参考としていただければ幸いです。

詳細については、下記の報告書をご覧ください。

2024年度（令和6年度）公立図書館における電子図書館サービスに関する実態調査報告書

報告書本文

• 表紙　表紙
• 本文
  • はじめに
  • 目次
  • 第1章　2024年度（令和6年度）実態調査概要
  • 第2章　図書館基本情報
  • 第3章　電子図書館サービス全般
  • 第4章　デジタル資料の収集・作製
  • 第5章　デジタルアーカイブ
  • 第6章　電子書籍サービス
• 付録　公立図書館における電子図書館サービス　実態調査票
• 奧付等　委員名簿、奥付
• 報告書2024　上記報告書のすべてを含んだもの

実態調査に関するデータ

後日掲載予定